賃貸を借りるときや家を建てるとき火災保険に入ると思います。
ただ、火災保険と言っても色んな種類があります。
- どの火災保険を選べばよいか？
- 火災保険の内容は何が良いか？
- 火災保険の保険対応内は何か？
この記事は火災保険はなにを選んだ良いかを
またどんな火災保険を選んだ良いかを書いた記事になります。
実は火災保険はこんなことにも使える
火災保険の補償内容は「火災による損害」だけではありません。
「自然災害による損害」と「自然災害以外の事故による損害」も火災保険で補償されます。
火災保険の補償内容については、以下のようなものがあります。
●火災
自宅からの発火は当然のことながら、放火や近隣からの延焼による損害も補償されます。
近隣の火事が自宅に移ってしまったら近隣賠償ではなく、自己負担になってしまいます。
また、キッチンだけが一部燃え、壁紙を張り替える程度で済むような小規模な火災も補償されます。
「自然災害による損害」
●落雷
あまり身近に感じないかもしれませんが、落雷によって屋根に穴が開いたり、
電化製品が壊れたりといったことは十分に起こり得ます。
●水災
台風や豪雨による洪水や、土砂崩れの被害も補償の範囲に含まれます。
たとえ、都市部で川が近くにない地域でも、下水が吹き出す可能性があり油断はできません。
なお、地震が原因の液状化による被害は、地震保険の補償範囲です。
●風災・雹災・雪災
暴風によって屋根が飛んだり、雹で窓ガラスが割れたり、
雪崩で家が倒壊したりといった被害も補償されます。
「自然災害以外の事故による損害」
●水濡れ
水道が壊れて浸水した場合や、マンション上階からの水漏れ時などに補償されます。
●盗難
盗品の被害はもちろん、鍵や窓ガラスの破壊被害なども補償されます。
●破損・汚損
自宅で起きた事故による破損に適用されます。
子どもが室内で遊んでいるときに壁紙を汚してしまったり、掃除中に家具が倒れて壊れてしまったりした場合などの被害にも補償されます。
このように火災保険は、
災害以外の日常生活における身近な事故も補償の範囲に入れることができます。
補償対象を決める
火災保険の補償の対象を決めましょう。以下の３つに分けられます。
- 建物のみ
- 家財のみ
- 建物＋家財
持ち家か賃貸物件かによって異なります。
賃貸物件の場合、建物部分は所有者（貸主）が火災保険に加入しており
個別に加入する必要がないため、「家財のみ」を選択します。
持ち家の場合は、「建物＋家財」がおすすめかと思います。
「建物のみ」でも補償は十分ではないかと考える方もいらっしゃるかもしれませんが、
家財が損傷し、買い替えが必要になると、想像以上にお金がかかることも少なくありません。
たとえば水災（水害）により家電や家具が損害を受けて買い替える場合、
自己負担ではかなりの額を支払う必要があります。
１つ１つの家具や家電はさほど高くなくても、一度に複数またはすべて買い替えが必要となると、
相当な額がかかってしまうでしょう。
そのようなときも「家財保険」で補償されれば、支払われた損害保険金で、
生活に必要な家電や家具を買いなおすことができます。
そのため持ち家の場合は、「建物＋家財」を検討するのがよいでしょう。
必要な補償をカバーしているものを選びましょう。
構造級別を確認する
補償の対象となる住まいの構造級別です。以下の通り３週類あります。
- 「Ｍ構造」（コンクリート造りのマンションなど）
- 「Ｔ構造」（鉄骨造りの一戸建てなど）
- 「Ｈ構造」（木造の一戸建てなど）
Ｍ構造がコンクリート造のマンションなどで作られており
火災のリスクが少ないことから保険料が安いです。
また逆にＨ構造の木造のアパートなどで火災のリスクが高いことから
保険料が高くなります。
自分の住まいがどの構造級別に当てはまるのかは、火災保険に加入するうえで欠かせない条件です。
補償範囲を決める
火災保険の補償範囲を決めます。火災保険は、保険のベースとなる
「基本補償」部分と、プラスで加入できる「オプション補償」によって構成されます。
「基本補償」には、火災、落雷、破裂・爆発への補償が必ず入っており、
保険会社によっては風災、雹（ひょう）災も基本補償の対象としています。
「オプション補償」は、水災、盗難、水漏れ、破損・汚損などがあります。
すべてのオプションをプラスすればさまざまな損害に対応できますが、
保険料はそのぶん高くなります。ただし基本補償やオプション補償は、
保険会社や火災保険のプランによって異なります。
基本補償に何が含まれているかを確認したうえで、
必要なオプション補償をプラスしていくとよいでしょう。
保険金額を決める
保険金額とは、住まいに損害が生じてしまった場合に支払われる保険金の限度額です。
火災保険の対象となる建物や家財は、時間の経過ととともに価値が下がっていきます。
そのため火災保険を契約する際には、建物や家財がどのくらいの価値を持つのかを
正しく評価しなければなりません。価値は金銭として評価され、その額を「保険価額」といいます。
保険金額を決める際に基準となる「保険価額」には、２種類の考え方があります。
- 新価 今と同じ建物を新たに購入するために必要な金額（再調達価額）
- 時価 経年劣化などに伴う価値の減少を差し引いた、建物の現在の価値
保険金額を時価で設定した場合、新価から経年減価分を差し引くので、
保険金額は新価で設定する場合よりも低くなり、新価で設定するより保険料は安くなります。
しかし、仮に現在の時価が1,000万円の戸建て住宅も、建て直しや買い替えが必要になった場合、
補償が足りない可能性が高くなります。
そのため最近では基本的に新価を基準として保険金額を設定することが多くなっています。
保険期間を設定する
火災保険の保険期間は基本的に1～5年の間で設定することができます。
契約期間が長いほど保険料の割引率が高くなり、
1年ごとに同じ契約を5年間更新するよりも、5年契約にしたほうが保険料は安くなります。
長期契約
長期契約のメリットは、トータルの保険料がリーズナブルになることと
更新の手間が省けることです。そのため、家を購入して5年以内に引っ越しなどを考えていない場合は、長期契約を検討してみるのもいいでしょう。
払い込み方法は、各保険会社によって異なりますが、主に月払い・年払い・一括払いがあり、一般的に一括払い（一時払い）がお手頃になります。
また、長期契約の締結後、保険契約期間の途中で引っ越しや売却などで火災保険を解約した場合は、支払った保険料や保険期間に準じた解約返戻金を受け取ることができます。
短期契約
短期契約は1年契約の場合１年ごとに契約するので、
1回分の保険料は長期契約に比べて安くなりますが、
5年間で考えると、長期契約よりも高くなる可能性があります。
また、１年ごとに更新手続きも必要です。
また賃貸物件などで、短期間のみ居住する場合は、1年未満の短期契約も可能です。
保険会社や保険商品によって短期契約の方法が異なるので、よく確認してから契約しましょう。
ただし、一般的には火災保険に加入した後でも、保険契約を中途解約することは可能です。
仕事の都合などで急な引っ越しが生じた場合などにも対応することができます。
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